【危ない！】障害者雇用におけるブラック企業の特徴とは？事前に見抜く方法も紹介

ブラック企業は避けたい…

ブラック企業の特徴や見抜くコツってあるの？

可能な限りブラック企業は避けたいものですよね。

しかし、障害者雇用でもブラック企業はたくさん存在します。

しかも、障害者雇用での働き方は、同じ会社でも内情が見えづらく、情報を得るのが難しいです。

この記事では、ブラック企業に共通する傾向をまとめているので、これから就職・転職を考えている方は是非チェックしてみてください。

先に結論を言うと、障害者雇用におけるブラック企業は、一般的に言われている「ブラック企業」とは少し性質が異なります。

具体的にいうと、仕事を振られない、必要以上に障害者扱いしてくる、勝手に契約打ち切りを決められるなどです。

「障害者だから…」といった気遣いをはき違えられていることもあります。

こんなブラック企業に就職・転職してしまうと、やりがいを感じられず、「私は必要ない人材だ…」と思うようになってきてしまうので、注意が必要です。

こういったブラック企業に当たらないためには、応募する前や入社前に定着率や職場の雰囲気、具体的な業務内容、上司や担当者の人柄など、なるべく多くの内情を知ることが大事です。

企業の内情は、転職エージェントが詳しく、聞けば教えてくれるので、ブラック企業を避けたいのであれば、転職エージェントの活用がオススメです。

ブラック企業の定義

実は、厚生労働省において「ブラック企業」について定義されていません。

しかし、「ブラック企業」といわれる一般的な特徴は、下記の通りです。

ざっくり言えば、労働時間・就業時間が劣悪、ハラスメントが横行している企業がブラック企業と判断されます。

「ブラック企業」は定義されていないのは驚きですが、一般的には労働環境が劣悪な職場をイメージしますよね。

障害者雇用のおけるブラック企業【一般雇用との違い】

障害者雇用でも、一般的なブラック企業の特徴が当てはまるのか、気になりますよね。

ここからは、障害者雇用における「ブラック企業」について、解説していきます。

実は、障害者雇用の場合、一般的なブラック企業の特徴と少し異なり、ブラックさが見えにくくなっています。

表面上は良い企業・良い職場に見えるにも関わらず、実は差別やパワハラが横行していたなんてこともあるあるです。

なぜなら、障害者差別解消法や障害者雇用促進法における合理的配慮の存在により、差別の助長にあたる行為は厳しく取り締まられており、表面上見えにくくなっているからです。

また、一般的なブラック企業が障害者雇用においてもブラック企業なのかと言われると、そうでない場合もありますし、

一般的にはホワイト企業と言われている企業でも、障害者雇用に限ると、実はブラック企業だった…というパターンもあります。

そのため、企業がブラックというよりも、一緒に働く人・働く環境がブラック体質な「ブラック職場」の場合のほうが多いです。

ただ障害者雇用の場合、そういった情報が表に出回ることも少ないため、後から気づくパターンがほとんどです。

具体的に障害者雇用でのブラック企業は、下記のものが挙げられます。

障害者雇用におけるブラック企業は、人間関係や業務量など本人のメンタルに影響があるような話題を必要以上に避ける傾向があります。

問題を棚上げして、就業継続が難しくなったら、解雇・クビにされるケースもあります…。。。

そういった職場や企業は、障害者との向き合い方を勘違いしていたり、理解不足にも関わらず学ぶこともしないため、理解を得ることは難しいです。

障害を理解してくれず、働きづらい環境の企業や職場への就職はなるべく避けたいですよね…。。。

障害者雇用におけるブラック企業の傾向

ここまで、障害者雇用におけるブラック企業について解説してきましたが、

ここからは、ブラック企業の傾向やブラック企業の見極め方を解説していきます。

あくまで傾向ですが、こういった傾向を把握することでブラック企業を見極める力も付いてきますので、ぜひチェックしてください。

障害者雇用におけるブラック企業の傾向は以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

傾向１：常に求人を出している企業

1つ目は、「常に求人を出している企業」です。

この傾向がある企業がブラック企業な可能性が高い理由は、下記の2つです。

それぞれ詳しく解説していきます。

理由１：辞める人が多いから

常に求人を出している理由は、「人手不足だから」ですが、人材が確保できたら、求人を出す必要はありません。

それにも関わらず、常に求人を出しているのは、「採用する人より辞める人の方が多いから」、もしくは、「採用者を厳選し過ぎている」かのどちらかです。

辞めている人が多い場合は、「障害者はすぐ辞める」「辞める人がほとんど」とタカをくくって雇用している可能性もあります。

こうしたブラック企業に就職した場合、配慮をろくに受けられないリスクがあるので、応募には注意が必要です。

理由２：即戦力しか雇いたくないから

もう1つは、「即戦力しか雇いたくないから」という理由です。

応募者は多数居るにも関わらず、採用者がいない企業は、ハイスペックの応募者狙いであることがほとんどです。

こうした企業は、一般雇用と同等のレベルでの就業能力を求められますし、

服薬・通院配慮以上の配慮はできない企業も多いため、一般的な障害者雇用よりもハードルが高くなります。

傾向２：支援者にしか目を向けない企業

職場見学での企業紹介や面接の場において、支援者にばかり話を振る企業は注意が必要です。

なぜなら、そういった企業は、就業できるかどうかの判断を支援者側に丸投げしてくる可能性が非常に高いからです。

本来、障害者雇用は企業と障害者のコミュニケーションによって成り立たせるもので、支援者はそれを補填する存在でしかありません。

それにも関わらず、支援者にしか目を向けない企業は、あなたとのコミュニケーションを避けており、お互い寄り添うこと、対話することを拒絶しているようなものです。

そういった会社で、満足にあなたが働けるか考えると、やっぱり難しいですよね。

ブラック企業の場合、障害者と共に試行錯誤する意識に欠けていたり、そもそも業務過多でそういった余裕がないこともあります。

そのため、いざトラブルが起きると、支援機関側から障害者に事態を伝えさせようとするなど、会社にとってラクな方向にシフトしがちです。

また、上層部で勝手に就業の継続は難しいと判断し、交渉の余地なく、解雇やクビになるケースも少なくありません。

自分自身に向き合う姿勢が見られない企業への就職は、おすすめしません。。。

傾向３：ルールや規則を押し付けてくる企業

なにかと「ルールだから」とルールや規則を押し付けてくる企業も要注意です。

具体的には、何か就業上の課題があったときに、ルールに沿って物事を対応することを第一優先として、ケースバイケースの対応を閉ざす企業です。

もちろん、企業であればルールに沿った対応は当然ありますし、それ自体が悪いことではありません。

しかし、そのルールが前面に押し出され過ぎてしまうと、臨機応変な対応ができず、

業務上、配慮を求めたくても求めづらくなることもあります。

ルールに沿いつつ、お互いにとって良い就業環境を模索してくれないブラック企業は、こうした求め自体をシャットアウトする傾向があります。

ブラック企業を見抜く方法【障害者雇用】

ブラック企業に就職してしまうと、長く働くことは難しいだけでなく、最悪二次障害のリスクもあります。

また、転職回数が多くなり、職歴・経歴にキズが付いてしまうことで、次の就職先を見つけづらくなってしまいます。

そのため、なるべくブラック企業を避けて、就職・転職活動を進めたいですよね。

ここからは、より具体的にブラック企業を見抜く方法を紹介していきます。

それぞれ詳しく解説していきます。

自分にとってのホワイト企業を知る

まずは、自分にとってのホワイト企業を知ることが大事です。

なぜなら、ブラック企業かどうかは人によって異なるからです。

自分はブラック企業と思っていても、他の人からするとホワイト企業と感じている人も居ますし、ブラック企業かどうかの判断基準はあなただからです。

どんな企業にも良し悪しがあるので、自分にとってホワイト企業の基準が固まっていれば、目先の就業条件に目をくらむことがなくなりますし、むやみやたらなエントリーを防ぐことができます。

自己分析と仕事選びの軸が定まっていれば、ブラック企業への就職リスクを下げることができますよ。

エージェントを利用する

続いて、エージェントを利用することもオススメです。

なぜなら、社内に実情や、離職率、採用実績、職場の雰囲気など世の中に出回っていない情報を持っているからです。

そうした情報を通して、会社とのマッチングが図れるため、ブラック企業への就職リスクを下げることができます。

また、エージェントの場合、あなたの希望条件を聞いた上で求人を紹介してくれるので、自分で求人を探す手間も必要ありません。

自分の希望に合う求人を紹介してくれるのは、嬉しいですよね。

おすすめの転職エージェントは、障害者雇用に特化しているランスタッド、LITALICO仕事ナビやdodaチャレンジです。

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職業実習を活用する

職業実習を活用し、入社前に職場の雰囲気などを知るのもオススメです。

「百聞は一見に如かず」という言葉があるように、安心して働けるかどうかの判断材料として、職業実習は非常に効果的です。

自治体によっては、企業向けに職場実習の奨励金制度があり、障害者雇用において職場実習付きの選考はポピュラーなものになっています。

求人票ではわからない職場担当・同僚の人柄や仕事の難易度を確認しておくためにも、職場実習を活用することをオススメします。

ただし、職種によっては実習を受けられない場合も存在するので注意が必要です。

ブラック企業にあるある求人キャッチコピー

エージェントや職場実習を活用するのもアリですが、

できれば、自分でブラック企業かどうかを見極められるようになりたいですよね。

ここでは、ブラック企業にあるあるなキャッチコピーを紹介していきます。

下記のようなキャッチコピーの記載がある求人や企業HPには注意が必要です。

上記のようなキャッチコピーを出すことにより、転職後の夢や希望を求職者に抱かせることが可能です。

こういったキャッチコピーは、求職者の不安を払拭し安心して働けるかも!?と思いがちですが、現実はそんなことない場合が多いです。

【注意１】アットホーム感を押し出している

よく使われる「アットホーム」という言葉ですが、この言葉を普通にとらえると「和気あいあいとして馴染みやすい職場」と捉えられると思います。

しかし、この言葉は「同族会社」や「毎日飲み会」、「公私混同」といったよくない言葉の意味の方が深いと言えます。

【注意２】選考がスピーディー

ブラック企業で多いキャッチコピーの一つに「スピード選考」とい言葉があります。

多くの一流企業は最低でも2回の面接且つ筆記試験を間に挟んだりしています。

しかし、転職サイトで常連のブラック企業は、スピード入社をすることを武器に広告を打っています。

この理由は、転職先がなかなか決まらない人たちの焦りを逆手に取った戦略で、兎に角人材を集めて自社のやり方に合わない者、精神的に弱いものを試用期間中に辞めさせる戦略があるから成り立ちます。

選考がトントン拍子で進むのは、嬉しい反面注意が必要ですね。。。

【まとめ】障害者雇用におけるブラック企業の特徴とは？

障害者雇用におけるブラック企業は、一般雇用とやや毛色が異なります。

ブラック企業かどうかの判断基準はあなた自身なので、自分がどんな企業でどんな職場だったら長く働けるのかという視点を持つことが大事です。

もちろん、企業内の障害者雇用の実情は、情報が出回っていないので、ハローワークやエージェントを利用し、なるべく多くの情報を得ることが、ブラック企業を避けるための第一歩です。